一般社団法人 文化知普及協会
The association for diffusing cultural wisdom,a general corporation aggregate
移民労働が組合を潰したのではない ルース・ミクマン 脇浜義明訳 出典：DISSENT, 2019 春号
訳者解題
被差別者群の存在は「低生活の沈め石」として利用される。１９７４年部落解放同盟はその認識に基づき、自分たちの闘いの成果に対して妬みという形で差別を助長させることや、闘いの重しになることを見抜いて、「反差別統一戦線」構想を打ち出したが、基幹労働者のマイノリティ排除を撲滅できなかった。米国でも、トランプは米国白人の疎外と低賃金と生活苦を移民労働者のせいにして、大統領になった。この人民への分裂支配を利用したポピュリズムは今や世界的現象で、これの克服は世の中の変革を願う勢力の大課題である。
２０世紀後半から２１世紀初期にかけての暗い米国労働運世界の中で、一つ明るく輝いたのは移民労働者の組織化だった。多くの観察者が驚いたことに、１９８０年代後半から、正規の書類を持たない不法移民も含めた低賃金外国生まれの労働者が組合結成に着手、米国労働運動に新息吹を吹き込んだ。移民たちは全国の労働センターに集まって、「オルタナ労働運動」（alt-labor）を活気づけた[1]。「オルタナ労働運動」は新しい戦略を使って、伝統的労働組合運動が手を出さなかった酷い搾取賃金や不当労働行為と闘ってきた。こういう展開に対して、既成組合指導者の中には、従来の抑圧的移民政策を支持する方針を見直す動きが出て、２１世紀への変わり目には移民の権利を支援する方針を打ち出すようになった。
もちろん、それに逆らう組合もあった。とりわけ、相対的に保守傾向が強い建築産業労組がそうで、これらの組合は圧倒的に米国生まれの白人男性によって構成されている。２０１０年にはペンシルバニア州の建築業労働組合は、建築会社が不法移民を雇用するのは犯罪として処罰するという提案中の州法案を成立させよというロビー活動をやった。最近では、ニューヨーク北部の大工組合の幹部が、建築現場で働く不法移民労働者にについて組合が定期的に入管当局に報告していることを認めた。これら組合官僚は、多くの一般米国人と同じように、移民、とりわけ不法移民が賃金低下と米国民の職を奪うものと思い込んでいた。
この思い込みは一見もっともらしく見える。この数十年間建築産業では非組合員が増加、特に住宅建築部門では著しい賃金低下と労働条件悪化が進行した。住宅産業が１９８０年代初期の不況から立ち直り始めた頃、経営者側は非組合員従業員ばかりを採用する戦術を使うなど、組織労働に大攻勢をかけた。その資本の大攻勢嵐の中、米国生まれの白人組合労働者は住宅部門を逃げ出して商業建築部門へと転職していった ― 後者はその頃好景気で、組合労働者が多かった。住宅部門の経営者は、その穴を埋めるために、低賃金・劣悪労働条件の中でも働くしか選択肢のない移民労働者（不法・合法を問わず）を採用した。だから、移民労働者採用が労働条件の悪化を招いたのでなく、経営者の反組合キャンペーンの結果労働条件悪化が生じたのだ。組合幹部や一般労働者はこの力学が理解しないで、労働・雇用の悪化・喪失を移民のせいと考えたのである。
トランプ政権誕生と移民迫害が顕在化してから、このような責任転嫁がいっそう一般化した。出生地主義による市民権授与制度[2]や「血縁や人間関係に基づく」「連鎖移民」への根拠のない攻撃、及び移民流入のために犯罪率や不正投票が増加したという事実無根の主張を伴った２０１６年選挙キャンペーンのために、それまで多くの白人の心の中に潜伏していた外国人嫌悪や人種差別感情がどっと表面化した。そればかりでなく、大統領となったトランプは政府方針として途方もない移民排斥構想を次々と打ち出した ― ムスリム渡航禁止、難民・亡命者受け入れ制限、国境で移民家族の引き離し、移民税関捜査局（ICE）による大規模手入れ、逮捕・国外追放の激増等々。
左派はICEの捜査・逮捕・国外追放は前政権からの継続であることを指摘している。事実オバマは「強制送還長官」（deporter-in-chief）というあだ名がついていた。トランプ政権の最初の８か月間のICEによる移民逮捕数は２０１６年の同期間と比較して４２％の増加だが、オバマ時代の２０１０年や２０１１年の場合その数はもっと高かった。しかし、オバマ時代の国外追放は主に国境で逮捕された者や重犯罪を犯した移民に集中していた。トランプ政権になるとICEは不法移民の「内部からの切除」に力を入れるようになり、犯罪歴のないものや長年米国に住んできた者も国外退去の対象になった[3]。入管当局の役人がどんどん攻撃的になり、以前は避けていた場所、例えば裁判所内や学校の付近で、逮捕するようになっている。オバマ時代には職場手入れは滅多になかったが、今はそれが復活している。トランプは合法的移民まで制限するばかりか、ハイチや中央アメリカの難民や被災者のための「一時的保護措置」までの廃止しようとしている。これらの措置を、彼の大好きな国境壁建設と並んで、彼は演説やツイッターで吹聴している。
恣意的で予測不可能な逮捕・国外追放が増大したので、移民コミュニティでは不安と恐怖がこの半世紀間で最高の水準になっている。最大の不法移民を抱え、聖域都市令[4]の対象となっているカリフォルニア州では、「数千人の移民が恐怖の非常線上で暮らしている」と、マイケル・グリーンバーグが『ニューヨーク・レビュー・オブ・ブックス』（９月号）で書いている。「生活の隅々にまで疑心暗鬼が浸透、移民たちは会合やイベントにも参加しなくなり、彼らの市民活動は事実上ストップした。」
選挙中のポピュリスト的レトリックにもかかわらず、予測通りトランプ政権は労働組合運動の友人ではなかった。それでも組合幹部の多くはトランプの貿易政策を歓迎している（警戒しながらであるが）。トランプのNAFTA(北米自由貿易協定)攻撃や中国への強硬姿勢に共鳴している。まだ、国のインフラ再建を行うという公約（「フェイク」であることが判明したが）が組合員に雇用を創出すると希望をつないでいるのだ。それでも、AFL-CIO(米労働総同盟産業別会議)やCTW(勝利のための変革連盟)の移民労働者の権利支援方針に変化はなかった。但し、ICEの職員や国境警備隊員の組合は例外である。彼らは２０１６年大統領選挙でトランプを支持し、その後も彼の移民に対する「ゼロ寛容」政策を応援している。そういう例外はあるが、たいていの組合は国外追放に怯える移民労働者を守る組織活動を行った。例えば、２０１７年に塗装工が結成した労働家族合同組合、ホテル従業員のユナイト・ヒァー（UNITE HERE）,全米食品商業労働組合、チームスター、LIUNA(北米労働者国際組合)、レンガ職人及び鉄工員組合などがそうだ。２０１９年、AFL-CIOは移民摘発のための職場手入れに抵抗する闘争戦術を開発した。また幾つかの個別組合は手入れや国外追放と闘う戦術や法的手段などを組合員に学習させる勉強会を開いた。
以前より声が小さくなったが、労働組合はまだ移民労働者の権利を擁護する姿勢を維持しているが、トランプが選挙で移民を悪魔化することで労働者階級の票を得るのに成功した（ヨーロッパでも極右ポピュリストが同じ手口で台頭している）こともあって、進歩派の間の移民に関するリベラル・コンセンサスは弱化し始めた。例えば、中間選挙後のインタビューでヒラリー・クリントンは「移民問題を片付けないと、わが国に政治体制は移民のために大混乱するだろう」と警告した。さらに、民主社会主義的なジョン・ジュディスは２０１８年発行の自著『ナショナリスト・リバイバル』の中で、低賃金で働く移民の流入は必然的に米国生まれの労働者階級の力を弱めることになると論じて、トランプの民族主義的アジェンダへの同調を表明した。「多数の未熟練労働者移民が同じように低学歴の米国人と職をめぐって争い、その結果かつて中産階級的な職業だったものが下層労働の仕事となった」と彼は書いている。この種の左派ナショナリズムはヨーロッパではもっと広く見られる。
同じように、親トランプのジャーナル『アメリカン・アフェアーズ』で発表されたアンジェラ・ネイグルの挑発的な論文「国境開放に反対する左派の主張」（The Left Case against Open Border）を読むと、かつて労働組合が移民制限政策を支持していた時代を思い起こさせる。国境開放を支持するのは低賃金労働力に依存する経営者や大財閥のコーク兄弟のような自由市場イデオローグだけだ、と書いている[5]。歴史的には労働組合も国境開放には反対だったと、さもありなん風に付言している。
彼ら（労働組合）は計画的な不法で低賃金労働者の輸入を労働組合の交渉力を弱めるもの、一種の搾取だと考えた。基本的に組合の力は労働力提供を制限したり引き上げたりする組合の力に依存している。労働者を簡単に安価に入れ替えることができるようになると、組合が労働力提供を左右する力は消失する。国境開放と大量移民は資本家に勝利をもたらす。
左派を「国境開放」を支持すると言って非難するのは一種の問題のすり替えである。この態度は進歩派政治家主流の周縁部に残っている － しかし、大方の進歩派政治家はトランプ一派の抑制政策に反対している。それに、労働組合運動はネイグルが発表した考え方をすでに２０年前に捨てている。２０１６年選挙で一般組合員の多くがトランプに投票したという悲しい事実を認めながらも、AFL-CIOやCTWの指導部及びそれにつながる多くの組合は、２０世紀末に決議した移民労働者の権利を擁護する方針からぶれることはなかった。
エリック・レヴィッツが『ニューヨーク・マガジン』で書いたように、この点で進歩派政治家が労働組合に歩調を合わせるのは、経済的理由からである。確かに移民は労働力供給を拡大して組合の力を弱める面があるが、同時に移民流入は需要を高めて経済を刺激する。また、人口高齢化という文脈の中では、働き盛り年齢の移民の存在は社会福祉やメディケアなどの政策に必要な財政安定に貢献する。このことは、米国科学アカデミーの２０１７年紀要に書かれているように、専門家の間でコンセンサスとなっている。レヴィッツが指摘したように、ジュディスやネイグルなどのコメンテーターが主張する移民制限論は、「基本的に経済論ではなく政治論」であって、米国生まれの白人労働者が右翼ポピュリスト議論に乗せられたのと同じ性質のものである。
トランプ大統領誕生直後に移民抑制議論がリベラルと左派の間で浮上したという事実自体は、それとして注目に値する。しかし、レヴィッツはそういう態度は民主党やそれにつながる幅広い進歩派にとって政治的破局を招くぞと、強く警告している。多数派が少数派となる社会[6]へ向かっているように思える人口推移を背景に考えれば、「褐色化する米国では民主党ははっきりと多元人種政党となるしかない」と、レヴィッツは断言する。さらに、倫理的にもプラグマティック的にも、「民主党はそういう党になる責任を避けることはできない ― むしろ、それがもたらす利点を最大限に活用すべきだ」と付け加えた。
そういう責任を担うために進歩派政治家と労働組合運動がまず為すべきことは、過去４０年間米国生まれの白人労働者が直面してきた苦境を移民のせいにする右翼の談話と闘うことだ。移民禍論でなく、１９７０年代以降賃金を減らし労働組合を破壊しようとしてきた経営者の戦略 ― トランプ等の移民を生贄の羊にするデマゴギーに乗せられた多くの米国生まれの労働者たちに見えなかった戦略を、明確に分かり易く説明する対抗的談話を広める必要がある。一言で言うと、そういう労働者の正当な怒りを外国生まれの労働者でなく経営者に向かわせる回路を用意することだ。
移民労働が国内労働者の困窮を作り出したという主張がもっともらしく見える時代はあった。１９６５年にハート＝セラー法[7]が成立して、それまで４０年間の厳しい移民規制が終わった。その後に、大戦後の好調な生活を享受していた非大学卒白人男性労働者の経済的地位の下落が始まった。同時に格差も増大した。
これらの間に相互関連があるが、原因・結果の方向はトランプやジュディス等の反移民談話が主張するものとは逆である。１９７０年代に始まったネオリベラル的経済再編やそれに伴う格差増大と労働者階級の生活悪化の原因は移民ではない。その反対である。ネオリベラル経済の結果として低賃金移民労働力の流入が起きたのである。経営者が様々な形の下請け契約を通じて市場リスクを外部に求め、そうすることで労働組合の力を弱めた。国内でも組合員以外の低賃金労働力への需要が増大した。「米国民が嫌がる」最下層の労働市場へ不法・合法を問わず大量の移民を招き入れた。私が２００６年に出版した『L.A物語』（L.A Story）の中で書いたように、多くの産業部門に低賃金移民労働者が本格的に参入したのは、すでに賃金と労働条件が米国人労働者が耐えられないほど悪化して、米国人労働者が逃げ出し始めた後であった。米国人労働者が捨てた仕事を移民が拾ったというのが真実である。
過去も現在も労働移民の推進力は経済的需要である。移民を送り出す側にもプッシュ要因があるが、移民が大規模になるのは受け入れ国側の経営者の新安価労働力を求めるからである。２００８年の金融危機を見るとその有様がよく分かる。米国経済が崩壊し、建築業や製造業などの部門の雇用人口が消えていったとき、蜜入国してくる移民の数は劇的に減少した。しかし、この大不況（Great Recession）[8]に匹敵するとして、「大不況」と呼ばれている)の前には、安価で従順な労働力を求める経営者の需要に応じて移民が殺到した。１９７０年代後半から経営者は、下請け化や規制緩和を通じて労働組合弱体化戦略を実行、労働コストを引き下げに成功した。
タクシー業やトラック輸送業では規制緩和のために組合が弱体化し、賃金が低下、同じことが建築業、製造業、サービス産業でも起きた。そういう部門では米国生まれの労働者の多くが劣化した職場を捨てたため、その空白を移民労働者が埋めた[9]。移民の数が十分でないと、経営者は、平然と移民法や規制を破って、求人係をメキシコやグルーバル南の各地へ送り込んだ。従って、労働基準劣化は移民が原因でなく、移民は労働基準劣化の結果なのである。
この時代に家事労働部門や個人サービス部門でも移民需要が高まった。雇用再編とか労働条件劣化によるものでなく、人口変化と格差拡大がその推進力であった。従来主として母親がやっていた家事、介護、育児が賃労働に変化し、裕福な専門職や経営管理職等の階層は、増加する可処分所得の一部を使って掃除人、子守り、老人介護人等のサービスと購入したり、あるいはマニキュアや美容などのサービスを購入するようになった。１９７０年代にフェミニスト運動のおかげで、女性が専門職や企業管理職に進出、裕福であるが夫も妻も長時間労働に追われ、家事に手が回らなくなった。それに育児パターンの変化や人口高齢化もあって、外部から家庭内労働力を雇用するようになった。一方、公民権運動のおかげで、従来白人家庭の家事労働や育児労働を担っていたアフリカ系米国人女性が下位事務労働や店員などへの就労するようになったので、家庭内労働力の供給源がなくなった。家庭内労働需要が高まっているときに黒人女性がそれを忌避したので、結局移民女性がそれを担うことになった。移民パターンも、従来の男性移民労働者の季節的労働パターンから、一家全体の定着的家族移民へと変わっていったので、移民女性の労働力はふんだんにあった。
２０１６年選挙でトランプの最大支持層の一つはラスト・ベルト[10]の米国生まれの白人労働者階級であった。１９７０年代に中西部工業都市を襲った工場閉鎖の嵐は移民のせいではない。このとき、労働条件が劣悪化したのでなく、そもそも職が消失したのであった。しかし、リンダ・ゴードンが近刊の研究論文「１９２０代のクー＝クラックス＝クラン」で述べているように、移民は事実に基づかないで生贄の羊にされるのだ。米国人が「職を失ったことに対する怒りを『外国人』のせいにするのは、時には経験に基づいている場合もあるだろうが、多くは扇動やうわさによって掻き立てられた不安や想像の産物である」とゴードン。「このことは、クー＝クラックス＝クランが猛威を振るったのは『外国人』がほとんどいなかった地域であったことからも明らかである。」
右翼の反移民談話は、労働者階級の生活水準低下の本当の原因から目を逸らせる効果を果たしている。白人労働者が疎外、格差拡大、良質な仕事の喪失に怒るのは当然である。しかし、その怒りを向ける方向が根本的に間違っているのだ。移民に焦点を置くのでなく、かつて高給取りだったブルーカラーの職を劣化させ、格差を広げる政策を促進させる企業に注目すべきなのだ。ジュディスやネイグル（幸い彼らは左派の中でも周辺的である）の談話に踊らされて反移民楽隊車に乗り込むのでなく、２０１６年にトランプに投票した米国生まれの白人労働者を取り戻すべく、労組や進歩派政治家は正しい世論の形成に全力を尽くすべきだと思う。
訳注
１．従来の伝統的左右運動に対して、新しい潮流が生まれている。右側では、「オルタナ右翼」（alt-right）や「オルタ・ライト」（alt-lite）などの白人至上主義者やファシスト、左側では、主としてマイノリティを主力とする「オルタナ労働運動」や中間選挙でマイノリティ社会主義者議員を誕生させ、グリーン・ニュー・ディール運動などを推進している草の根社会主義運動。 戻る
２．日本は血縁主義的だが、米国は一般的に属地主義的で、米国で生まれると米国籍が授与される。 戻る
３．一般に「不法移民」というと国境の壁を越えた密入国者が想像されるが、実際には短期観光、就学ビザ、商用ビザが期限切れになって、そのまま住んで、ほぼ社会的に定着している人々が多い。そういうひとを摘発して追い出すことを「内部からの切除」という。親子や夫婦を引き離す事態が頻繁に発生する。 戻る
４．入国管理当局への協力を拒否する都市（移民にとって聖域都市）には連邦補助金の交付を停止するという大統領令。 戻る
５．あのバーニー・サンダースも、国境開放について質問されたとき、国境の自由な往来を望むのはコーク兄弟だけだと答えた。サンダースは国内政治では進歩派だが、対外政治では何かと問題がある。とりわけパレスチナ問題では親イスラエル的。 戻る
６．２０４４年には白人が人口の半分となり、多数派の地位を失うという予測がSabrina Tavernise, “Why the Announcement of a Looming White Minority Makes Demographers Nervous”, The New York Times, Nov. 22, 2018）に書かれている。 戻る
７「移民及び国籍法」。それまでの出身国別移民割り当て制度を廃止し、家族や親族を優先する移民緩和法。 戻る
８．２１世紀初めのサブプライム住宅ローン危機に端を発したリーマン・ショックなどの世界的金融不況を、１９２９年の大恐慌（Great Depression）。 戻る
９．例えば、英語もできず地理もよく知らない移民のタクシードライバーが自分の子どもを通訳助手にして働いたりした。私はそういうタクシーに乗ったことがある。 戻る
10．中西部の斜陽化した重工業地帯。 戻る
